国民の訴える不調の第1位が腰痛(女性は2位)
病院に通院する理由で第2位が腰痛(1位は高血圧)
以上は、厚生労働省の調査によるものです。
(国民生活基礎調査:3年ごとに更新)
残念ながら、腰痛患者数も通院者数も増加の一途をたどっています。
心疾患や呼吸器疾患など、他の病気は減少傾向にあるにも関わらず!
なぜ(´・ω・`)??
整骨院や治療院の数は年々増加しています。
体を治す立場の「先生」の数も、年々増え続けています。
誰でも、簡単に検査や治療を受けることが出来ます。
医療機器も発達しています。
様々な治療法も溢れ返っています。
ゴッドハンドと呼ばれる先生も過去最高人数でしょう(笑)
それなら、腰痛患者数は減っていないとおかしい。
通院患者数も減っていないとおかしい。
なぜ(´・ω・`)??
なぜ、逆に増加してるのか?
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■腰痛は20世紀の医学的大問題だったが、その遺産は21世紀になっても拡大中
●効果のない治療と見当違いの政策が原因
(Waddell G The BackPain Revolution 2004)
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治療する側も受ける側も、
そもそもの「腰痛に対する認識」が誤っている(根拠に基づいていない)ので、
いくら治療者が増えようが、整骨院等の治療院が増えようが、
日本から腰痛患者数(慢性痛)は減少しないのです。
このままでは、データが示すように、
患者数は増え続け、通院患者数も増加する一方でしょう。
———どうすればいいのか!?———
ここは、成果を出している諸外国に学びましょう。
日本では年々増え続けている腰痛の患者さん。
何と、オーストラリアでは、現在患者数の大幅な減少に成功しています。
なぜ(´・ω・`)??
何をしたのでしょうか?
整骨院や治療院が増えたのか?
病院で検査する数を増やしたのか?
ゴッドハンドの先生が増えたのか?
いえいえ違います。
もっと、もーっと、
根幹なことである、
「根拠に基づく腰痛の新常識」を国民に広めたのです。
TVや芸能人、厚生労働大臣、パンフレットなど、あらゆるメディアを駆使して、
腰痛の新常識を拡散するキャンペーンを行いました。
すると、腰痛患者数は驚くほど減少し、医療費も抑える事に成功したのです。
(NHKスペシャルでも放送されてましたね)
私たちの業界で良く使われる言葉に、
「根本原因から治す」
というものがあります。
腰痛の根本原因とは、何を指す言葉なのでしょうか?
どういった意図で用いているのでしょうか?
おそらく多くの先生は、
・背骨の歪みを治すこと(構造異常を正常に戻すこと)
・体の正しい使い方を覚えること
このような認識ではないでしょうか。
しかし、残念ですが、根本原因とはまったく関係ありません。
まさか、オーストラリアでは、
腰痛患者全員の背骨の歪みを矯正したから、患者数・医療費が減少したのでしょうか?
腰痛患者全員の椎間板の異常を手術して正常に戻したから、患者数・医療費が減少したのでしょうか?
そんな訳ありません(笑)
腰痛を根本原因から治すとは、
患者さんが持つ、腰痛に対する認識を改めさせることです。
・腰痛は怖い病気ではない。1ヶ月もすれば自然に治る。
・背骨や骨盤の異常は、誰にでもあるので気にしないこと。
・むやみに検査をしないように。
・安静にせず、勇気を持って体を動かすように。
・脳・心・ストレスが関係している。
・腰痛や痛みに対する間違った先入観を解くこと。
このように、エビデンスに基づく、正確な情報を発信したのです。
すると、腰痛患者数の減少、医療費の削減(=慢性化率・再発率の低下)
という、素晴らしい結果を残したのです。
根本原因から治すとは、
根拠に基づく腰痛概念を、患者さんに教育し、
腰痛は大した病気ではない、腰の骨は丈夫にできていると認識させることです。
整骨院・治療院、治療する人が増え続けている日本は、
残念ながら、現在も患者数は増加してますし、通院者数も増加しています。
これから、ますます整骨院や治療院は増え続けるでしょう。
次々出店して会社を大きくする事が、社会貢献に繋がっていくと考えいる人が多いからです。
もちろん、雇用も生まれ大変素晴らしい事だとは思うのですが、
気を付けないといけないのは、まだまだ、古い常識しか知らない先生が多いという現実です。
歪みを治さないといけないと教育する。
正しい腰の使い方をしないといけないと教育する。
定期的に通院して、姿勢をチェックしないといけないと教育する。
腰痛の原因は腰にあると教育する。
などなど、オーストラリアとは真逆の説明、
ガイドラインに沿っていない説明を続けていると、、、
残念ながら、その場で痛みを取り除いたとしても、
再発率、慢性化率は、これまで通り上昇し続けることでしょう。
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腰痛をどのように治療したらよいかは分かっているのです。
一番難しいのはそれを実行することなのです。
Alf Nachemson博士
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国民生活基礎調査の結果が、
腰痛患者数の減少、通院患者数の減少となることを望んでいます。
諸外国に出来て日本に出来ないはずはない。
そのためには、いくつかやらなくてはいけない事があります。
その中の一つが、
いかに根拠に基づく腰痛新常識を拡散できるかです。
患者さんの認識が変わるのはもちろん大切ですが、
やはり、勝負所は、治療する側の人間がしっかりと理解し、
治療に反映させられるか、説明・教育する能力を身につけれるかにかかっています。
(-_-)ウーム…
エビデンス、、、
根拠に基づく治療、、、
ガイドライン、、、
大切なのは分かるけど、、、
学校でも教えてくれなかったし、、、
どこで学べばいいの?
自分で検索しろ!
と、言いたい所ですが、
日本語検索では、古い情報しか出てこないそうです。
英語で検索しないといけない…
それでも、間違った情報が氾濫している…
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腰痛患者は情報源としてインターネットを使うべきでない
●医療関係者は根拠に基づくサイトを作らなければならない
(Butler L & Foster NE, Spine, 2003)
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それならば、
先陣を切って取り組んでいる先生から学ぶのが一番効率的な訳です。
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