【腰痛は国民病】
国民の訴える不調の第1位が腰痛(女性は2位)
病院に通院する理由で第2位が腰痛(1位は高血圧)
以上は、厚生労働省の調査によるものです。
(国民生活基礎調査:3年ごとに更新)
残念ながら、腰痛患者数も通院者数も増加の一途をたどっています。
心疾患や呼吸器疾患など、他の病気は減少傾向にあるにも関わらず!
なぜ(´・ω・`)??
整骨院や治療院の数は年々増加しています。
体を治す立場の「先生」の数も、年々増え続けています。
誰でも、簡単に検査や治療を受けることが出来ます。
医療機器も発達しています。
様々な治療法も溢れ返っています。
ゴッドハンドと呼ばれる先生も過去最高人数でしょう(笑)
それなら、腰痛患者数は減っていないとおかしい。
通院患者数も減っていないとおかしい。
なぜ(´・ω・`)??
なぜ、逆に増加してるのか?
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■腰痛は20世紀の医学的大問題だったが、その遺産は21世紀になっても拡大中
●効果のない治療と見当違いの政策が原因
(Waddell G The BackPain Revolution 2004)
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治療する側も受ける側も、
そもそもの「腰痛に対する認識」が誤っている(根拠に基づいていない)ので、
いくら治療者が増えようが、整骨院等の治療院が増えようが、
日本から腰痛患者数(慢性痛)は減少しないのです。
このままでは、データが示すように、
患者数は増え続け、通院患者数も増加する一方でしょう。
———どうすればいいのか!?———
ここは、成果を出している諸外国に学びましょう。
日本では年々増え続けている腰痛の患者さん。
何と、オーストラリアでは、現在患者数の大幅な減少に成功しています。
なぜ(´・ω・`)??
何をしたのでしょうか?
整骨院や治療院が増えたのか?
病院で検査する数を増やしたのか?
ゴッドハンドの先生が増えたのか?
いえいえ違います。
もっと、もーっと、
根幹なことである、
「根拠に基づく腰痛の新常識」を国民に広めたのです。
TVや芸能人、厚生労働大臣、パンフレットなど、あらゆるメディアを駆使して、
腰痛の新常識を拡散するキャンペーンを行いました。
すると、腰痛患者数は驚くほど減少し、医療費も抑える事に成功したのです。
(NHKスペシャルでも放送されてましたね)
私たちの業界で良く使われる言葉に、
「根本原因から治す」
というものがあります。
腰痛の根本原因とは、何を指す言葉なのでしょうか?
どういった意図で用いているのでしょうか?
おそらく多くの先生は、
・背骨の歪みを治すこと(構造異常を正常に戻すこと)
・体の正しい使い方を覚えること
このような認識ではないでしょうか。
しかし、残念ですが、根本原因とはまったく関係ありません。
まさか、オーストラリアでは、
腰痛患者全員の背骨の歪みを矯正したから、患者数・医療費が減少したのでしょうか?
腰痛患者全員の椎間板の異常を手術して正常に戻したから、患者数・医療費が減少したのでしょうか?
そんな訳ありません(笑)
腰痛を根本原因から治すとは、
患者さんが持つ、腰痛に対する認識を改めさせることです。
・腰痛は怖い病気ではない。1ヶ月もすれば自然に治る。
・背骨や骨盤の異常は、誰にでもあるので気にしないこと。
・むやみに検査をしないように。
・安静にせず、勇気を持って体を動かすように。
・脳・心・ストレスが関係している。
・腰痛や痛みに対する間違った先入観を解くこと。
このように、エビデンスに基づく、正確な情報を発信したのです。
すると、腰痛患者数の減少、医療費の削減(=慢性化率・再発率の低下)
という、素晴らしい結果を残したのです。
根本原因から治すとは、
根拠に基づく腰痛概念を、患者さんに教育し、
腰痛は大した病気ではない、腰の骨は丈夫にできていると認識させることです。
整骨院・治療院、治療する人が増え続けている日本は、
残念ながら、現在も患者数は増加してますし、通院者数も増加しています。
これから、ますます整骨院や治療院は増え続けるでしょう。
次々出店して会社を大きくする事が、社会貢献に繋がっていくと考えいる人が多いからです。
もちろん、雇用も生まれ大変素晴らしい事だとは思うのですが、
気を付けないといけないのは、まだまだ、古い常識しか知らない先生が多いという現実です。
歪みを治さないといけないと教育する。
正しい腰の使い方をしないといけないと教育する。
定期的に通院して、姿勢をチェックしないといけないと教育する。
腰痛の原因は腰にあると教育する。
などなど、オーストラリアとは真逆の説明、
ガイドラインに沿っていない説明を続けていると、、、
残念ながら、その場で痛みを取り除いたとしても、
再発率、慢性化率は、これまで通り上昇し続けることでしょう。
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腰痛をどのように治療したらよいかは分かっているのです。
一番難しいのはそれを実行することなのです。
Alf Nachemson博士
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国民生活基礎調査の結果が、
腰痛患者数の減少、通院患者数の減少となることを望んでいます。
諸外国に出来て日本に出来ないはずはない。
そのためには、いくつかやらなくてはいけない事があります。
その中の一つが、
いかに根拠に基づく腰痛新常識を拡散できるかです。
患者さんの認識が変わるのはもちろん大切ですが、
やはり、勝負所は、治療する側の人間がしっかりと理解し、
治療に反映させられるか、説明・教育する能力を身につけれるかにかかっています。
当院では、
エビデンスを基にした説明・施術を行っております。
どこに行っても治らなかった腰痛の方は是非ご相談ください!
※本記事は厚生労働省認可の国家資格:柔道整復師 東剛士が監修しています。
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